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2023/07/04
- その他
社員教育や研修に使われる平均コスト目安|教育研修費用の実態調査から
社員教育や研修にどの位のコストをかけるべきなのか、悩まれている企業も多いのではないでしょうか。
本記事では産労総合研究所「教育研修費用の実態調査(2022)」を基に、社員教育や研修コストの目安について解説します。
それぞれのデータを基に、自社の教育・研修コストを検討していきましょう。
教育研修費用の実態調査によるデータ
産労総合研究所「教育研修費用の実態調査(2022)」のデータから、企業規模ごとの教育・研修予算の傾向を見ていきましょう。
以下では、4つのデータを紹介します。
- ・従業員1人あたりの研修費用
- ・外部講師・教育機関への支払総額
- ・教育・研修予算策定の基準
- ・教育・研修予算の増減傾向
それぞれのデータを基に、自社の教育・研修費用について考えてみてください。
従業員1人あたりの教育研修費用は約4万円
2022年の従業員1人あたりの教育研修費用の平均は、43,261円でした。
以下は、教育研修費用総額予算と、従業員1あたりの額を表した図です。
区分 | 教育研修費用総額 2022年度予算平均(万円) |
従業員1人あたりの額 2022年度予算平均(円) |
1,000人以上 | 11,447 | 40,048 |
300~999人 | 2,866 | 49,452 |
299人以下 | 724 | 43,591 |
製造業 | 9,201 | 36,818 |
非製造業 | 5,770 | 47,254 |
上記のように、従業員規模等に関わらず、従業員1人あたりにかかる教育研修費用は40,000円前後です。
外部講師・教育機関への支払総額の平均は2,500万円
教育研修費用のうち、2021年度の外部講師・教育機関への支払総額は、平均で2,500万円です。
ただし、社員規模数によって大きく異なります。
- ・1,000人以上…5,242万円
- ・300~999人…867万円
- ・299人以下…203万円
- ・製造業…4,280万円
- ・非製造業…1,619万円
単純に、従業員の数が多ければ多いほど、比例して外部講師などへのコストは多くなります。
299人以下の企業においても200万円の外部講師への支払いを行っていることから、外部研修等の需要があるとわかります。
教育・研修予算策定の基準
教育や予算の策定基準についても、従業員規模数によって異なります。
教育・研修予算をどのように考えるか悩んでいる企業は、以下を参考にしてください。
区分 | 前年度の予算額 | 前年度の実績 | 毎年の必要額をゼロベースで積み上げる | 特に基準はない | その他 |
1,000人以上 | 16.5% | 43.0% | 31.6% | 2.5% | 2.5% |
300~999人以下 | 16.3% | 49.0% | 18.4% | 10.2% | 6.1% |
299人以下 | 13.6% | 36.4% | 15.9% | 22.7% | 2.6% |
製造業 | 18.1% | 45.8% | 16.7% | 12.5% | 2.8% |
非製造業 | 14.0% | 41.0% | 29.0% | 8.0% | 4.0% |
上記を見てみると、前年度の実績額から教育・研修予算を策定している企業が多い傾向です。
教育・研修予算は増額傾向
教育・研修予算の増額傾向についても確認していきましょう。
一時的に教育・研修予算が下がった年はありますが、2022年度においては大きく増加しています。
以下は、2015年~2022年の教育・研修予算の増減傾向です。
年度 | 教育・研修予算が増加 | 教育・研修予算が減少 |
2015年 | 48.7% | 32.7% |
2016年 | 54.6% | 25.5% |
2017年 | 50.4% | 29.6% |
2018年 | 53.0% | 29.9% |
2019年 | 40.4% | 39.1% |
2020年 | 41.9% | 45.7% |
2021年 | 35.4% | 50.3% |
2022年 | 49.3% | 35.3% |
2019年からは、教育・研修予算がなだらかに減少している企業が多く、2021年には大きく減少しています。
しかし、2022年度においては増加傾向の企業が多いです。
このことから、教育や研修の重要性を改めて感じられた企業が多いと考えられます。
教育・研修費用の実態調査から見る研修の考え方
上記のデータからわかるように、教育・研修費用について費用を抑えている企業は少ないです。
外部講師や外部研修も導入しており、1,000人規模の企業になると、外部への支払いだけで5,000万円をこえます。
また、2021年においては教育・研修費用が減少傾向にありましたが、2022年度は大きく増加しています。
このことから、社員教育や研修に対して、企業は大きな効果を感じていると言えるでしょう。
社員教育・研修は企業にとって必須
社員教育や研修は、費用を惜しんではいけません。
社員のスキルが高めれば、それだけ企業として成長できます。
データ上から見ても、社員教育や研修にコストをかけている企業が多く見られます。
また、社員教育や研修を外部に依頼する企業も多いです。
弊社では、社員の役職やスキルに合わせた研修を用意しております。
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- ・専門分野別研修
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ぜひ研修を導入する際に、検討してみてください。