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2023/08/05
- その他
社員教育ができないことで起こりうるリスクと解決策
企業の業績を上げるために、社員教育は必須です。
しかし、企業によっては「時間がない」「予算がない」などの理由で社員教育を実施できないケースもあるでしょう。
ただ、社員教育をしないままでいると、企業にとって確実に良い未来は訪れません。
今回は、社員教育ができないことで起こりうるリスクについて解説します。
社員教育ができない企業のリスク
社員教育ができないまま放置してしまうと、以下のリスクがあります。
- ・社員の定着率が下がる
- ・社員のスキルアップが望めない
- ・エンゲージメントが下がる
社員教育ができなければ、社員の愛着心も薄れ、企業全体の能力も低くなり、メリットになることはありません。
なぜ上記のようなリスクが生じてしまうのか、以下で具体的に解説します。
社員の定着率が下がる
社員教育ができていないと、社員の定着率は確実に下がります。
とくに、新入社員は定着しません。
新入社員は、スキルアップを期待して入社するからです。
しかし、入社した企業でまったく教育がおこなわれていなければ、望んでいたスキルが手に入りません。
さらには、教育されていない作業についてミスを指摘されるなどで、モチベーションが下がってしまいます。
このような状況で退職してしまうのは、当然といえば当然です。
社員のスキルアップが望めない
社員教育をおこなわなければ、当然社員のスキルアップは望めません。
教育がなければ、今目の前にある作業を行うだけの作業員になってしまうからです。
企業としては作業をする頭数があるだけでも楽に感じるかもしれませんが、それでは今後の企業としての成長は望めないでしょう。
エンゲージメントが下がる
社員教育がおこなわれていないと、社員エンゲージメントも下がります。
エンゲージメントとは、社員の企業に対する愛着心です。
社員教育や研修制度が整っている企業であれば「教育に熱心でスキルアップが望める」と愛着心を持ってくれますが、教育も研修も何も用意されていない状態では、会社の「駒」のように感じられてしまいます。
結果として、社員のモチベーションが上がらず、企業としての業績も上がりません。
社員教育ができない企業の解決策
社員教育ができない理由は、主に「時間がない」「予算がない」の2つになるでしょう。
しかし、その点を乗り越えていかなければ、企業としての存続は難しくなります。
そこで、社員教育ができない企業の解決策を以下で解説します。
「社員教育をしたいけどできない」と悩んでいる企業は、参考にしてください。
社員教育担当者の育成
社員教育をおこなう時間がない場合は、まず社員教育担当者を育成しましょう。
あらかじめ社員教育担当者を育成しておけば、いざ社員教育を実施する際に、今目の前にある仕事をおこなっている社員の手を止める必要がありません。
一人教育担当がいるだけでも、効率的に業務をまわせます。
あらかじめ研修費を予算に組み込む
社員教育にかける予算がない場合は、決算後などの段階であらかじめ研修費を確保しておきましょう。
教育研修費の予算は、社員一人あたり4万円ほどです。
教育研修費の目安については、以下の記事でも解説しているので、参考にしてください。
【社員教育や研修に使われる平均コスト目安｜教育研修費用の実態調査から】
社員研修を外注する
予算はあるけれど時間がないという場合は、社員研修を外注してしまいましょう。
研修を外部に依頼すれば、自社で教育研修の時間をとる必要がありません。
さらに、外部の研修会社であれば、効率的かつスムーズに研修を進められます。
自社でトライアンドエラーで教育制度を整える必要もありません。
社員教育ができないままでは企業も成長しない
社員教育は「できない」のではなく、「できるようにするために何をするべきか？」を考えなければいけません。
研修のための予算を確保しておくのはもちろん、外部への研修依頼も検討しておくべきです。
弊社でも、社員のレベルやスキルに合わせた研修を提供しておりますので、ぜひご検討ください。