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2023/12/22
- その他
人材育成計画とはどのようなもの？計画の立て方についても紹介
少子高齢化による人材不足を乗り越えていくためには、人材育成が重要なカギです。
自社の業績向上に貢献できる理想の人材を、計画を立てて効率よく育成していきましょう。
本記事では、人材育成計画とはどのようなものかについて紹介します。
計画の立て方についても簡単に紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
人材育成計画とは？
従業員の育成にあたって、方針・方法・スケジュールなどをわかりやすくまとめたものが、人材育成計画です。
企業にとって理想的な人材を育成するためには、目標や方法を明確にしなくてはなりません。
そこで人材育成計画を作成する必要があります。
効率的に人材を育成していくためにも、人材育成計画を考えてみましょう。
人材育成計画の立て方
人材育成計画の立て方についてもチェックしてみましょう。
大きくわけると、人材育成計画の立て方の手順は次の3つです。
- 1.理想の人物像を明確にする
- 2.理想と現実を埋める戦略を立てる
- 3.戦略を人材育成計画に落とし込む
3つの手順について、ひとつずつ内容を見ていきましょう。
1.理想の人物像を明確にする
人材育成計画を立てるにあたっては、まず理想の人物像を明確にします。
「どのような人材を育成していきたいのか」「将来的にどのような人材が必要になるのか」を明確にしなくてはなりません。
そのためには、自社の経営目標やビジョンの確認が必要です。
「経営目標やビジョン」と「求める人材像」が大きく離れてしまわないよう注意しましょう。
2.理想と現実を埋める戦略を立てる
理想の人物像が明確になったら、現実とのギャップがどの程度あるのかを確認します。
育成対象となる従業員に現在どのようなスキルがあり、何が不足しているのかを確認して戦略を立てましょう。
不足しているスキルを確認したら、優先順位を決めてください。
「いつまでにどのスキルをどのような方法で身につけるのか」を考えると戦略が立てやすくなります。
このとき、無理な戦略を立ててしまわないよう注意が必要です。
実現不可能な目標では、立てる意味がなくなってしまいます。
また、育成対象者となる従業員の意欲も薄れてしまうでしょう。
現実的に考えて、達成が可能な中期的目標を立てていくようにしてください。
3.戦略を人材育成計画に落とし込む
戦略を立てたら、人材育成計画に落とし込みをしていきます。
社員が不足しているスキルを身につけるための「方法」の選択も必要です。
社員育成の方法にはさまざまなものがあります。
- ・OJT（実際の業務を通じて上司や先輩から学ぶ方法）
- ・Off-JT（セミナーや集合研修など）
- ・SD（自らの意思で能力の開発やスキル取得を図る方法）
- ・eラーニング（インターネットを活用した学習方法）
選択する方法によって、かかる費用や学べる知識には違いがあります。
社員育成でもっともコストを抑えられる方法はOJTですが、どうしても指導者側に負担がかかる方法です。
SDでもコストは抑えられますが、従業員の意欲がないと成果を出しづらくなってしまいます。
コストや指導者側の負担などを総合的に見て、どの育成方法を選ぶべきか、検討してみましょう。
社員育成の方法については別な記事でくわしく紹介していますので、ぜひご確認ください。
人材育成計画書の重要性
人材育成にあたっては、人材育成計画書を作成することが大切です。
適当に人材育成を進めてしまうと目標やスキルの把握が難しくなり、つまずきやすくなります。
また、人材育成計画書を作成しないと、進捗状況の確認にも時間がかかってしまい大変です。
目標やスキルを可視化するためにも、ぜひ人材育成計画書を作成してみましょう。
人材育成計画書では、段階ごとに目標を設定しておくと、育成対象者のモチベーションも高めやすくなります。
人材育成計画書で使用するフォームには、特に決まりがありません。
自社での作成も可能ですが、インターネット上にあるテンプレートを利用すると便利です。
テンプレートを活用する場合は、自社の人材育成計画にあたって必要な項目が含まれているかの確認を行ってください。
人材育成には社外の研修を活用
人材育成計画は、中長期にわたって従業員の育成に取り組むための計画を意味する言葉です。
どのように人材を育成していくかで悩んでいる企業も多いでしょう。
そんなときは、まず人材育成計画を立て、人材育成計画書を作成してみてください。
人材育成の方法には、OJT・Off-JT・SDを始め、さまざまなものがあります。
身につけさせたいスキルに合わせて、適切な人材育成の方法を選びましょう。
人材育成には、社外の研修を活用する方法もおすすめです。
弊社では、企業の人材育成に役立つさまざまな研修をご用意しております。
社外の研修を活用した人材育成に興味をお持ちでしたら、ぜひ遠慮なくご相談ください。