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2023/10/13
- その他
人材育成で目標設定が必要な理由|具体例や決め方のポイント
企業が人材育成を行うにあたっては、目標設定を行うのが重要です。
漠然と人材育成を行っても、思うような効果が得られません。
そこで本記事では、人材育成で目標設定が必要になる理由・具体例・ポイントなどを紹介します。
人材育成を行うにあたっての参考として、ぜひ内容をご確認ください。
人材育成に目標設定が必要になる理由
企業の人材育成において、目標が必要になる理由を紹介します。
目標設定が必要となる代表的な理由が次の2つです。
- ・社員のモチベーションを高められる
- ・企業全体の目標達成をめざせる
2つの理由について、それぞれ内容をチェックしていきましょう。
社員のモチベーションを高められる
人材育成で目標設定を行うのは、社員のモチベーションを高められるためです。
いくら人材育成を行っても、社員が受け身であれば、大きな効果にはつながりません。
具体的な目標を定めて達成できると、社員のモチベーションも高められます。
自ら行動を起こし、達成をめざせるような目標設定を行うのが大切です。
企業全体の目標達成をめざせる
人材育成での目標設定は、企業全体の目標達成をめざすためにも必要となるものです。
全体と関連性のある目標設定によって、社員に自社の方向性も示せます。
それぞれが目標を達成した結果、企業全体の目標が達成できるのが理想的な人材育成です。
人材育成での目標設定の具体例
目標設定を行うにあたっては、抽象的な目標ではなく、定量的なKPIを設定します。
中間目標にあたるのがKPIです。
しかし「どのように目標設定をしたらよいのかわからない」という方も多いでしょう。
そこで、職種別で人材育成での目標設定での具体例もいくつか紹介します。
営業職の場合
特に数値目標を立てやすいのが営業職です。
営業職の場合、そもそも個人やチームでも数値目標を設定していることが多いでしょう。
そこで、その数値目標を達成できるような人材育成での目標を設定する必要があります。
【例】
- ・1か月に〇件以上の架電を行って〇件の商談につなげる
- ・今期中に〇円受注する
架電件数・受注件数・訪問件数などは、特に設定しやすい目標です。
業務内容や社員のスキルなどに合わせて、どのような目標がベストなのか検討してみてください。
事務職の場合
営業職とは違い、作業の内容を数値化しづらいのが事務職です。
事務職の場合は、商談数や受注数などのような数値目標がありません。
そこで残業時間の削減やミスの削減などを数値化して目標にします。
【例】
- ・残業時間を月〇時間削減する
- ・入力ミスを月〇件以下にする
事務職は正確性が求められる仕事です。
そのためミスの削減は、事務職にとっては大切な目標となります。
現状の数字から考えて、実現可能なミスの削減数を目標のひとつとして考えてみましょう。
管理職の場合
管理職では、チーム全体の目標を目標に設定します。
また管理職はどうしても残業時間が多くなりがちです。
そこで事務職と同様に、残業時間の削減を目標として掲げるのもよいでしょう。
管理職の場合も、実現可能な数値での目標が必要です。
本人だけでなく、チーム全体の残業時間削減を目標にする方法もあります。
【例】
- ・残業時間を月〇時間削減する
- ・チーム全体の残業時間を月に〇時間削減する
さらに、ミーティングやロールプレイングの回数など目標にするのもおすすめの方法です。
人材育成の目標設定での決め方のポイント
目標は数値化するだけでなく、ポイントを押さえて決める必要があります。
特に大きなポイントとなるのが次の2つです。
- ・自社全体の目標と関連づける
- ・期日を設定する
効果的な目標設定のために、2つのポイントについても解説します。
自社全体の目標と関連づける
人材育成での目標設定は、企業全体の目標と関連づけて決めるのが大切なポイントです。
個人が各自の目標を達成するだけでなく、全体の目標も達成しなくてはなりません。
そこで全社との目標と人材育成での目標には関連性を持たせておく必要があるのです。
目標設定を行ったら、全体の目標とズレが生じていないかチェックしてみましょう。
期日を決める
人材育成の目標設定にあたっては、期日を決めるのも大切です。
数値目標だけでなく「いつまでに達成するのか」を決めておく必要があります。
明確な期日がないと、計画を立てづらくなり、なかなか行動にもつながりません。
社員が計画的に行動できるような期日を設定しましょう。
人材育成なら社員研修の活用もおすすめ
人材育成では、明確な目標設定や期日の設定を行うのが大切です。
人材育成を行うにあたっては、研修やコンサルティングなどを活用する方法もあります。
自社だけでの社員教育が難しいようなら、外部サービスを活用するのがおすすめです。
外部サービスもうまく取り入れながら、企業全体が成長できるような人材を育成していきましょう。
弊社では、役職・スキルに合わせた各種研修を用意しており、人材育成にお役立ていただけます。
社員の人材育成をお考えでしたら、ぜひ弊社の研修をご活用ください。