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2024/01/05
- その他
人材育成の基本｜人材教育や人材開発との違い・特に多い課題
企業が発展するためには、人材育成が必要不可欠です。
少子高齢化によって、今後ますます労働力は不足していきます。
そんな状況を乗り越えるためにも、企業では人材育成を進めていかなくてはなりません。
基本的な考え方を理解したうえで、効率よく人材育成を進めましょう。
本記事では人材育成の基本や企業が抱える課題について解説しますので、ぜひ参考にしてください。
人材育成とは？
人材育成とは、言葉どおり人材を育てて成長させることです。
目標を設定してスキルを可視化し、期日を決めたうえで自主性や自発性などを養っていきます。
目の前にある業務をこなせるように指導するだけでは、人材育成だとはいえません。
自発的に何が必要なのか判断して仕事を進め、会社に貢献できるよう人材を成長させることが基本です。
従業員のモチベーションや育成担当者のスキルを高めていく必要があります。
人材育成と似た意味を持っている言葉が、「人材教育」と「人材開発」です。
2つの言葉について、人材育成とどのように違うのかを見ていきましょう。
人材育成と人材教育の違い
言葉は似ていますが、人材育成と人材教育には大きな違いがあります。
業務にあたって必要となるスキルや知識などを教えることが人材教育です。
人材教育は、人材育成を行ううえで必要になる手段のひとつであるといえます。
人材育成にあたっては、教育だけでなく訓練や経験なども必要です。
人材育成と人材開発の違い
人材育成と似ている言葉には、人材開発もあります。
2つの言葉は、ほとんど同じような意味合いで使われることも少なくありません。
どちらも、社員が持っている能力・スキルを向上させることが大きな目的です。
しかし人材開発は、すでに従業員が持っている能力・スキルを伸ばすことを意味しています。
そして人材育成は「従業員を理想の人物像に近づける」といった意味合いの言葉です。
企業が抱える人材育成での課題
企業によって、抱えている人材育成の課題には違いがあります。
人材育成を進めるにあたっては、自社が持つ課題を見つけ、対処する必要があります。
人材育成での課題で特に多く見られるのは、次のようなものです。
- ・人材育成を優先しづらい状況にある
- ・自律型の人材が育ちにくい
2つの課題について、それぞれ内容を確認していきましょう。
人材育成の課題の見つけ方については別な記事で紹介していますので、併せてご覧ください。
人材育成を優先しづらい状況にある
必要性はわかっていても、人材育成を優先しづらい状況に置かれている企業もあります。
人材育成を優先しづらい代表的な理由は、次のようなものです。
- ・リモートワークによりコミュニケーションの機会が少ない
- ・多忙で日次の業務が優先されている
- ・指導するスキルを持った人材が不足している
人材育成が進まない理由のひとつがリモートワークによるコミュニケーションの減少です。
多忙によって、人材育成よりも日次の業務を優先せざるを得ない企業も多いでしょう。
また、スキルを持った人材の不足が理由で、まだ若い社員への指導にまで手が回らない企業もあります。
自律型の人材が育ちにくい
人材育成にあたっては、自律型の人材が育ちにくいといった課題もあります。
漠然と人材育成を進めても、自発的に何が必要なのかを判断して行動できるような人材は育てられません。
自律型の人材を育てるためには、明確な目標が必要です。
明確な目標を立てておくと、社員のモチベーションが高まるため、人材育成が進みやすくなります。
自社で理想とする人材を育成するためにも、明確な目標を設定したうえで人材育成を行いましょう。
人材育成で目標設定が必要な理由については次の記事でくわしく紹介していますので、ぜひご確認ください。
人材育成は自社に合った方法を検討
人材育成には、OJT・Off-JT・SD・eラーニングなど、さまざまな方法があります。
業務外で行う研修を意味している言葉がOff-JT（Off the Job Training）です。
人材育成にあたっては、さまざまな方法を組み合わせる必要があります。
基本を把握したうえで目標を設定し、自社に合った方法で効率良く人材育成を進めていきましょう。
多忙や人手不足などの問題で人材育成が進まない場合は、外部による研修を活用する方法が便利です。
外部の研修を活用する場合、準備にかける手間を大幅に減らせます。
また、研修実施後の効果測定にかける手間も削減することが可能です。
弊社では、DX研修・専門分野別研修などを始め、人材育成に役立てられるさまざまな研修をご用意しております。
新入社員研修・若手社員研修・幹部育成研修など、階層別の研修にも対応が可能です。
外部による研修の活用を検討しているのでしたら、ぜひ弊社までお問い合わせください。